観光だけでなく地域活性化も目指す
観光目的だけでなく、地域活性化の取り組みのひとつとして動画を活用している地方自治体は多いです。
地域活性化を目的とした動画は、絶景や伝統的な建築物を紹介するスタンダードなものから、「女子旅※ 」を意識したおしゃれなもの、特徴的な土地の方言をあえてネタとして活かした面白いものまで、様々なテーマで制作されています。
なかには観光プロモーション動画がSNSでバズった(拡散された)ことで、これまで知られていなかった土地や特産物が一躍全国区になったという事例もあります。
動画は文字に比べて情報量が多く、感覚的に見ることができるため、年代や国籍問わず有効なプロモーションを行うことができるのがメリットです。例えメジャーな観光スポットがなくても、切り口や演出次第では見る人の興味をそそることができるでしょう。
地方の魅力を広く伝える取り組みで地方創生への効果も期待
観光プロモーション動画は、地方創生への効果も期待されています。「地方創生」とは、政府が主導となって地域経済の活性化を目指す政策のことです。
地方創生の取り組みでは、地方の財源不足だけでなく都心部への人口集中も大きな課題として挙げられています。動画の配信によって認知が広がり、その土地の魅力を広く伝えることができれば、間接的な地方への移住促進活動にもつながるでしょう。
YouTubeやSNSで広がる観光地の魅力とインバウンド効果
公式YouTubeチャンネルやSNSで観光プロモーション動画を公開している事例は数多くあります。
動画の外注には制作費用がかかりますが、その後はWebサイトはもちろん、YouTubeやインスタグラム、ツイッターなど多角的に展開できるのが大きなメリットです。
特に、世界で約20億人のアクティブユーザーがいるYouTubeでの公開は必須といえるでしょう。県や市の運営以外にも、近頃は町や村で独自のYouTubeチャンネルを開設しているケースもあり、数多くの観光プロモーション動画がYouTubeへ公開されています。
幅広い年代や地域層へリーチできるだけでなく、外国人観光客や海外ユーザーへのリーチも狙えるため、インバウンドビジネスにも有効です。
インバウンド向けの観光PR動画の成功事例や集客アップのコツを詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
プロモーションのターゲットを絞る
より効果的な観光プロモーション動画にするためには、どのような視聴者に見せるためのものなのか、ある程度ターゲットを絞りこむことが大切です。
不特定多数に向けた動画を制作するのも戦略のひとつですが、誰にとっても好ましい内容は反対に誰の心にも響くことなく流されてしまう可能性があります。
例えば一般的に、「若い学生グループ」「小さな子供がいるファミリー」「高齢者のご夫婦」では、行動範囲や魅力に感じる場所、予算、食べ物などに違いがあるでしょう。どのタイプの層もまんべんなく狙うとなると、やはり無難な内容の動画になってしまいがちです。
視聴だけではなく、実際にアクションを起こさせることを目的とするならば、やはりターゲット層を明確にしておく方が近道です。
もし全く異なるニーズのターゲットが複数いるのであれば、タイプ別に複数パターンの動画を制作するのも有効な手法です。
その土地にしかないモノをアピールする
ビジネスの基本はサービスの差別化ですが、観光ビジネスにおいても同じことがいえます。
その土地にしかないモノ、その地方でしか食べられないグルメ、そこでしか体験できないコトなどは、視聴者にとって「行ってみたい」の大きな原動力となります。
例えば「温泉」は幅広い層に人気が高く、有効なアピールポイントではありますが、日本国内には多数の温泉地が存在します。「温泉がある」というだけでその土地を選んで観光へ行きたいと思わせるのは、少し難しいといえます。
しかし、「1年のうち3週間しか入れない秘境宿の温泉」や「かの戦国武将〇〇が入ったといわれる温泉」となると、どうでしょう。付加価値がついたことで、他の温泉地との差別化をすることができます。
見る人の心を動かす観光プロモーション動画にするためには、その土地独自の「何か」を掘り下げ、しっかりとアピールすることが重要です。